長い人生を安心して過ごしていくには、病気やケガのときの医療費用やお子さまの教育・結婚資金、老後の生活資金、万が一のときのご家族の生活資金など、さまざまな出来事への「十分な備え」が必要です。
人生のいろいろな階段（ライフステージ）で必要となる生命保険を活用したライフプランを、わかりやすくご紹介します。
生命保険を活用した7つのポイント
長い人生には、例えば、就職、結婚、こどもの誕生、マイホームの取得、こどもの教育・結婚・退職など、さまざまな出来事が訪れます。
将来も安心して暮らしていくためには、7つのポイントに注意しながら計画的に準備することが大切です。
- 万一の備え
- 病気やけがへの備え
- 介護への備え
- 教育・結婚資金などの準備
- 住宅資金の準備・ローン対策
- 老後資金の準備
- 相続対策
１．万一の備え
世帯主が万一の場合にご家族の暮らしを守るため、遺族の生活費やお子さまの教育・結婚費用などを考えた十分な保証を確保しておくことが重要です。
▼ポイント▼
・大黒柱である世帯主などの生活維持者に万一のことがあった場合、残された大切なご家族の暮らしを守るためには、配偶者の生涯の生活資金やお子さまの独立までの生活資金、教育、結婚資金などの備えが必要です。
・各種ローンをご利用の場合は、その返済資金の準備も必要となります。
・葬儀費用など、想定外の出費への備え（緊急予備資金）も必要です。
・既に貯蓄や保険などで準備済の金額や、万一の場合に支払われる遺族年金・退職金などは、上記から除いて考えます。
万一に必要な保証額
遺族生活資金 ＋ お子さまの教育結婚資金 ＋ 借入金の返済資金 ＋ 緊急予備資金
― 準備済保障額（公的年金など）
２．病気やケガへの備え
病気やケガがあった場合、医療費の自己負担や収入の減少などにより、生活が圧迫されるおそれがあります。
安心して治療に専念するため、あらかじめ保証を準備しておくことをおすすめします。
▼ポイント▼
病気やケガをした場合に治療のため医療機関にかかると、医療費の一部は健康保険でカバーされますが、医療費の自己負担分や差額ベット代、食事代などは自分で支払わなければなりません。
また、治療が長引き仕事ができない状態が続くと、収入が減少またはストップするおそれもあります。
したがって、病気・ケガの保証は、「医療費用の準備」と「収入保障」の両方から考えておく必要があります。
３．介護への備え
認知症や寝たきりになった場合、介護をする家族に生じる経済的な負担を軽減するため、あらかじめ保証を準備しておくことをおすすめします。
▼ポイント▼
認知症や寝たきりなどで介護が必要になった場合、40歳以上であれば公的介護保険制度を利用できますが、介護費用の一部は自己負担となります。公的介護保険を超えるサービスを利用した場合、全額が自己負担となります。
さらに、日常介護用品・食事代も自己負担となり、状態によっては大規模な住宅改修も必要となるなど、経済的な負担は決して軽いものではありません。介護をする家族の負担を軽減するためにも、自分で介護保障を準備しておくことが大切です。
４．教育・結婚資金などの準備
子供の教育費・結婚資金にかかる負担は小さくありません。計画的かつ早めの準備をお
すすめします。
▼ポイント▼
教育費は、人生の中で大きな支出の一つです。国立大・私立など進路によって異なるものの、大学まで進学する場合、一般的に1人1千万円以上かかるといわれています。
当然、この費用は一時的にかかるものではなく、毎年少しづつかかるものですが、特に入学の際などはまとまった資金を必要とします。早くから計画的に資金準備をしておく必要があります。
結婚費用は、結婚式の形態等によって大きく左右されますが、親が援助するケースも多いものです。事前に準備しておくことをおすすめします。
５．住宅資金の準備・ローン対策
将来、住宅を購入する場合、1日でも早く頭金づくりを始める必要があります。
また、購入後の万一の場合や病気・ケガなどの場合に備えたローン対策も重要です。
▼ポイント▼
住宅は、人生の中でも最も高い買い物の一つです。その購入資金は、自己資金で賭う人もいますが、ほとんどの場合は住宅ローンを利用します。そのローンの負担を少しでも軽くするためには、できるだけ多くの頭金を準備する必要があります。
ローン返済中に、病気やケガがあった場合には、返済資金に困るケースも考えられますので、十分な医療保障に加入しておく必要があります。
なお、住宅ローン団体信用生命保険が付加されている場合は、ローン返済中に借入者に万一のことがあっても、残された家族に住宅を残すことができます。
６．老後資金の準備
ゆとりある老後をおくるためには、公的年金などに上乗せする収入を確保しておきたいものです。
▼ポイント▼
ゆとりある老後生活を送るには、公的年金や退職金だけでは収入が不足するケースも十分考えられ、自助努力による資金準備が不可欠といえます。
病気やケガがあった場合に備え、十分な医療保障を確保しておくことも大切です。
７．相続対策
大切な財産を残された家族へスムーズに引き継ぐには、相続納付資金の準備や遺産分割のための資金準備など、相続対策を事前に行っておく必要があります。
▼ポイント▼
相続税の納付は、金銭による一括納付が原則です。相続財産に土地・建物・自社株などすぐに現金化するのが困難な資産が含まれる場合、残された家族（相続人）は相続税を納付するのに大変な苦労をすることになります。
また、そのような資産は分割するのが困難であり、相続人同士のトラブルにつながるケースも多く見られます。
そこで保険商品を活用して「相続税納付資金の準備」と「遺産分割のための資金準備」などの対策を行っておくことで、遺族にスムーズに財産を引き継げます。
「保険募集は、吉田グループの保険募集代理店株式会社吉田経営会計事務所が行ないます」
